2009年2月17日追記:
元朝日新聞論説委員の松本さんの「アフリカ・レポート」のあらすじを紹介したが、アフリカというと日本人の自分とは関係ない地域と感じる人も多いのではないかと思うので、人類の祖先はアフリカで誕生したことが科学的に確かめられたIBMのジェノグラフィック・プロジェクトを再度紹介しておく。
IBMは様々な文化的プロジェクトを協賛していて、そのフィランソロピーのマインドには感心する。
その一つがNational Geographicと共同で推進しているジェノグラフィック・プロジェクトだ。
すでに20万人以上の様々な人種と国籍の人のDNAを採取して、DNAを分析したデータを蓄積している。
その研究の一端がIBMのサイトで公開されている。
ニューヨークのグランドセントラル駅に居合わせた人種も出身も異なる白人、アメリカインディアン、フィリピン、ラテン系の4人のDNAを採集して分析してみたのだ。
IBMのサイトでは、画面は小さいが動画で公開されている。
National Geographicのサイトでも公開されている。
DNA分析の結果、4人すべての祖先はアフリカから来たことがわかった。
数万年という年月で、白人やアジア人、アメリカインディアンと人種は異なるが、まさに人類みな兄弟という言葉を実証する結果となった。
IBMのサイトでは、ゴルフの科学や、リアルタイム犯罪センター、鳥インフルエンザ問題など、他のプロジェクトも取り上げられている。
さすがIBMと思う。是非一度IBMのサイトもご覧戴きたい。
2009年2月13日初掲:
南部アフリカのジンバブエで1980年の独立以来長く独裁政権を続けてきたムガベ大統領が、インフレ率年率150億パーセントという国内の混乱に対する国内外の批判に屈し、反対派のツァンギライ(Tsvangirai)氏が首相となる連立政権が本日(2月13日)誕生する。
連立政権が誕生しても、ムガベ氏は大統領として残るので前途多難だと思うが、少なくとも「世界最悪の独裁国家」と呼ばれたムガベ独裁から、挙国一致内閣に政権移行するのは歓迎すべきことだと思うので、アフリカの現状について書かれたこの本のあらすじを紹介する。
アフリカ・レポート―壊れる国、生きる人々 (岩波新書)
著者:松本 仁一
販売元:岩波書店
発売日:2008-08
おすすめ度:
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2007年まで朝日新聞社で勤務し、ナイロビ支局長や編集委員を歴任したアフリカ通の記者松本仁一さんのアフリカの現状レポート。
松本さんを知るヨハネスブルグ駐在経験者の先輩から勧められたので読んでみた。
筆者は世界40カ国以上訪問したことがあるが、アフリカはエジプトと南アフリカしか行ったことがない。それもエジプトは約20年前、南アフリカは最後に行ったのが10年前で、最近の状況をレポートするこの本は参考になった。
1960年代はアフリカの時代と呼ばれ、東京オリンピックの前後に多くの国が独立し、アフリカはアフリカ人のものになった。しかし多くの国は部族間の対立と私利私欲に走る権力者という問題をかかえ、結局アフリカ諸国が繁栄する時代は来ていない。
松本さんは現在のアフリカ諸国を次の類型に整理している。
1.政府が順調に国づくりを進めている国家
該当するのはボツワナくらいだろうと。ボツワナは南アフリカの真上に位置する。
2.政府に国づくりの意欲はあるが、運営手腕が未熟なため進度が遅い国家
ガーナ、ウガンダ、マラウィなど10カ国程度。
3.政府幹部が利権を追い求め、国づくりが遅れている国家
アフリカではもっとも一般的で、ケニア、南アフリカなどが入る。
4.指導者が利権にしか関心を持たず、国づくりなど初めから考えていない国家
ジンバブエやアンゴラ、スーダン、ナイジェリア、赤道ギニアなど。
いわゆるサハラ以南アフリカには48カ国がある(アフリカ全体では53ヶ国)。そのうちこの本で取り上げているのは10カ国程度だが、アフリカのどの国も同じ病理をかかえているので、代表的サンプルだと考えてよいと松本さんは語る。
いままでアフリカの汚職などを国際機関が追求すると、あなたはレイシストだと反撃され、そのまま議論は進まなかったが、もはやレイシスト=思考停止ではすまされない時代になってきている。
松本さんは1980年にアフリカを初めて訪れ、それ以降30年近くアフリカと関わってきた。その松本さんの「中間レポート」(いずれ最終レポートにつながる)が本書だ。
この本の目次
この本の目次は次の通りだ。
序章 アフリカの今 ー ムルンバの夢はどこへ行ったか
第1章 国を壊したのは誰か ー ジンバブエで
第2章 危機に瀕する安全と安心 ー 南アフリカ共和国で
第3章 アフリカの中国人 ー 南アで、アンゴラで、スーダンで
第4章 国から逃げ出す人々 ー パリで、歌舞伎町で
第5章 「人々の独立」をめざして ー 農村で、都市スラムで
第6章 政府ではなく、人々に目を向ける ー ケニアで、ウガンダで、セネガルで、
ジンバブエ
冒頭に記した様に、今日は30年あまり続き「世界最悪の独裁政治」と言われたムガベ大統領の独裁制が終わり、ツァンギライ首相との連立政権が成立する歴史的な日だ。
ジンバブエは昔はローデシアと呼ばれ、南部アフリカでも豊かな国だった。ローデシアとは南部アフリカで富を築いた英連邦のケープ植民地の首相でダイヤモンドのデビアス社の創設者の一人でもあるセシル・ローズにちなんだ国名である。
クリントン大統領はローズ奨学金を受けてオックスフォードに留学しているが、このローズ奨学金は莫大な富を死後オックスフォード大学に寄付したセシル・ローズにちなんだ奨学金だ。
ローデシアは鉱物資源に恵まれ、世界3大瀑布の一つのビクトリアフォールズもあり観光資源にも恵まれている。白人の農場主が土地をよく管理していたので、農産物を輸出するほどだった。
しかし人口600万人のうちのわずか5%の白人が支配していたことから、人種差別国だとして1966年から国連のローデシア制裁を受け、ついに1980年に黒人政権が誕生した。
その初代大統領が人口の8割を占めるショナ族出身のムガベだ。筆者も鉄鋼原料を担当していたので記憶があるが、独立当初は政府高官も白人が多く、安定した政権で、日本は官民合同で新生ジンバブエにミッションを送ったり、ミッションを受け入れたりしていたが、ジンバブエ政府の窓口のテクノクラートはみんな白人だった。
「アフリカで最もめぐまれた独立」といわれた新生ジンバブエは優れた農業政策をとっていた。
農業省の白人官僚は農業生産振興のために農業普及員ネットワークを作り上げ、農業キットという種と農薬のセットを農家に配った。この政策が功を奏し、1984年の干ばつで隣国が種まで食料にしてしまい、農業生産が落ち込むかたわら、ジンバブエは農業生産を拡大した。1980年にはタバコの93%、大豆の99%を白人農場が生産していた。
しかし1980年代後半からムガベの白人いじめのため、白人の政府官僚は辞め、ムガベの腐敗の噂がでると、矛先を変えるために白人の農地支配を非難したため、多くの黒人元ゲリラが白人の農場を乗っ取った。
しかし元ゲリラは大規模農場経営のノウハウがないので、農業生産は激減し、物価も高騰した。
その後ムガベ政権は1998年にはコンゴ派兵(自分の愛人が所有するダイヤモンド鉱山の警備に出兵したと言われている)、2000年には白人農場の強制接収を実施した。
2000年までは白人農場で働く黒人労働者は200万人いたが、国の白人農場接収で、実に180万人が職を失い、そのうち100万人が流民化した。
その後のジンバブエ経済の混乱ぶり、超インフレについては、時々報道されているとおりだ。青年海外協力隊の人もジンバブエの1、000億ドル紙幣を紹介している。
筆者がかつて駐在していたアルゼンチンも年率100〜200%のインフレだったが、年率150億%というのは全く想像もできない。要は通貨ジンバブエ・ドルの価値がないということだ。
この本ではムガベ政権下のジンバブエの無秩序な経済運営の実態をレポートしている。物価を抑えるため、2007年6月に政府は価格半減令を打ち出したので、なかば暴動のように人々が買いあさり、商品はなにもなくなった。
あまりにインフレが激しいために、為替も公定と闇相場は1000倍の開きがでて、卵一個が公定相場だと2万円で、闇だと20円という状態だという。
1970年代まではアフリカの多くの国は農業輸出国だった。それが農業は利権のうまみがないので、支配者が農業には関心を払わなかったので、どの国でも農業は衰退し、アフリカは農産物輸入国となってしまった。
このプラス・マイナスの所得の損失は年間700億ドルにものぼり、年間200〜300億ドル程度の先進国からのODAではとうていまかなえない金額である。
ムガベ大統領は経済の混乱は英国の制裁のせいだと言い出し、批判する野党の指導者を暴漢に襲わさせた。そして2008年3月国際監視のもとにジンバブエで大統領選挙が行われ、ムガベと同じショナ族出身ながら野党のツァンギライ候補が対抗馬として立候補した。
選挙結果はなかなか発表されず、やっと5月になってツァンギライ候補がムガベを上回る獲得票数だったが、どちらも50%に達しなかったということで再選挙が6月に実施された。
野党への圧迫は激しく、支持者の生命と引き替えに投票を依頼することはできないとして、ツァンギライ候補が決選投票への出馬取り消しを表明し、ムガベ政権がまた6年間続くことになった。
この本が出版されたのは2008年7月なので、その後ムガベ大統領と反対派のツァンギライ氏との間で合意が成立し、本日(2月13日)に連立政権が誕生することは冒頭に記した通りだ。
危機に瀕する「安全」と「安心」
松本さんは「危機に瀕する安全と安心」というタイトルで、1章を割いて南アフリカの治安の現状をレポートしている。
松本さんが訪問した時に、高級住宅地のサントンで、帰宅でガレージを開けた時をねらわれたカージャックが発生した。白人女性から奪われた新車のホンダは数時間後ソウェトでほとんどの部品をはぎ取られて横倒しになって見つかった。
2005年の南アフリカの犯罪は次の通りだ。括弧内は人口が約3倍の日本の犯罪発生数だ。いかに南アフリカの犯罪数が多いかわかると思う。
殺人事件 1万9千件(1,300件)
強盗事件 19万4千件(3.500件)
強姦事件 5万5千件(1,800件)
白人政権時代はフライング・スクォッドと呼ばれる優秀な警察組織があったが、現在の南アフリカ政府は犯罪対策に真剣に取り組んでいるとは思えないと松本さんは語っている。
たとえば警官の給料は地方公務員より2割安い。警官の数も減っている。犯罪の起訴率は殺人25%、強姦18%、強盗やカージャックは3−4%で、「やり得」の状態が続いているという。
犯罪の根本原因は貧困で、松本さんはヨハネスブルグ郊外のソウェトの現状をレポートしている。電気もトイレもない。電気は車のバッテリーをコミュニティセンターで充電して使う。1回100円の充電で、60ワットの電球を毎日4−5時間使うだけなら3週間持つという。
水道は700軒ほどの共同、トイレはヨーロッパのNGOが寄付したものがところどころあるが、政府がくみ取りをしないので、汚水があふれているという。
世界の金市場を支配するアングロアメリカンや、ダイヤモンドのデビアス社などが出資した400億円の貧困対策予算があるが、こうした基金は手つかずのままだ。会計検査が厳しく、利権のうまみがないからだ。
復興開発計画の目玉の一つは、10年間の義務教育無料化だったが、教育は無料となったがかえって子供の非行が増えたという。信じられない展開だが、初めは子供全員が学校に行くが、半分以上が3年でドロップアウトする。教材が買えず、授業についていけないからだという。
ドロップアウトした子供はドラッグに手を出し、金ほしさにスリやかっぱらいをして、ギャングの手下となるという結末だ。考えさせられる現実だ。
新植民地主義(ネオコロニアリズム)
アフリカの指導者が腐敗するのは、一つには部族の問題があるという。わいろを取っても部族の面倒をみる方が大切だという考え方だ、もう一つは他国の侵略などにさらされなかったので指導者に強い危機感がなかったことだという。明治学院大学の勝俣誠教授は「公の欠如」と呼んでいるという。
ヨーロッパ諸国などによる武力を用いない資源持ち出し・市場化の動きもある。それが「新植民地主義=ネオコロニアリズム」だという。フランスはセネガルに多数の「コーペラン(行政顧問)」を送り自国企業の利益を計っているという。
中国もアフリカの石油を手に入れ、中国商人が安価な中国製品を持ち込んでその国の市場を占拠しつつある。中国がネオコロニアリズムの主役になろうとしていると松本さんは語る。
中国商人=華僑の生命力・バイタリティは今に始まったことではない。昔から世界中で中華料理屋がない町はないと言われていたものだ。たとえば筆者の駐在していたアルゼンチンの最南端の町ウスアイアでも30年前に中華料理屋があった。
まずは中華料理屋をはじめ、そのうち事業を拡大していくのが典型的な華僑のやり方だ。
中国政府が資源確保に走っていることは間違いないが、政府が後押しして中国商人がアフリカに進出しているわけではないと思う。この本で指摘しているように出稼ぎ支援は中国ではビジネス=投資なのである。
南アフリカの小売りにも中国人が進出してきて、ギャングにねらわれて殺された人もいる。中国人は銀行を使わず、現金決済なので常に現金を持ち歩いているとみられているからだ。
南アフリカ在住の中国人が推定30万人と増えたので、はじめて中国人警官がヨハネスブルグ警察に誕生したという。
中国はナイジェリアに次ぐ石油埋蔵量があるといわれているアンゴラにも政府が積極アプローチをかけており、2004年には20億ドルのODAを供与し、20億ドルの鉄道、住宅、道路建設のほとんどを中国企業が受注した。
日本にいるアフリカ人
松本さんは日本にいるアフリカ人についてもレポートしている。歌舞伎町で外人バーを経営しているナイジェリア人のオースチンがぼったくりで逮捕された。シャンパン代金20万円を客のカードで引き落とした。カードのサインはあきらかに日本人のものではないサインだった。
そういえば六本木などでも外国人の客引きが目立つが、「かわいいい女の子いるよ。ガイジンの若い子。ボクの奥さん日本人、ボクを信用してよ」とかいって客の腕をつかんで離さないという。客引きの基本給は1日1万円が相場だ。
東京出入国管理局によると、彼らは出稼ぎ経験者からはまずは日本人女性と結婚しろと教わる。摘発されても強制退去にならないために日本人女性と結婚して永住権を得るのだ。
オースチンはナイジェリアの南東部ビアフラ出身だという。ビアフラといえば、悲惨な結果に終わったビアフラ独立戦争を思い出す。1960年代後半に起こったナイジェリアの内戦だが、ビートルズがビアフラ支援を呼びかけた。
ビアフラ独立戦争では数百万人が飢餓のため死亡したといわれ、フレデリック・フォーサイスがビアフラ側を支援して傭兵部隊を雇おうとして失敗したが、これが「戦争の犬たち」の元になった。
戦争の犬たち (上) (角川文庫)
著者:フレデリック・フォーサイス
販売元:角川書店
発売日:1981-03
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「戦争の犬たち」は映画化もされている。
戦争の犬たち [DVD]
出演:クリストファー・ウォーケン
販売元:20世紀フォックス・ホーム・エンターテイメント・ジャパン
発売日:2009-02-06
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ビアフラ内戦は、ナイジェリアの少数民族イボ族の支配勢力のハウサ族に対する反乱という部族闘争という面もあったが、歌舞伎町にいるナイジェリア人は7割はビアフラ出身のイボ族で、主流部族であるハウサ族出身者は一人もいないという。
日本でもナイジェリアの部族対立の余波があることを初めて知った。
アフリカに生まれつつある希望
ジンバブエの農業NGOのORAPはただでものを配る援助はしないという。
ドラム缶のタンクから水を引き、穴の開いたゴムホースを畑にはりめぐらすというドリップ式灌漑で農産物の生産が飛躍的に向上し、余裕のある自作農が増えている。
10年間の内戦が終わったシェラレオネでは元兵士たちがバイク・タクシーを始めた。
アフリカで成功し、現地の雇用拡大に努力している日本人も三例紹介している。
ケニアで「アウト・オブ・アフリカ」というマカデミアナッツチョコレートを製造しているケニアナッツの佐藤社長。当初ケニアの木材で鉛筆をつくるつもりだったが、ハワイから持ってこられて放置されていたマカデミアナッツに目をつけ、これに集中して植林からはじめ成功した。従業員4,000人を雇用する。
植林から始めているので、中国商人も手が出さないという。
厳しい労働協約を結んで、従業員の無断欠勤は3回で解雇。遅刻は3回で警告、さらに遅刻したら解雇。怠慢が続いたら警告、そのうえ怠慢が続いたら解雇。という具合だ。
セネガルの生ガキ産業は、日本の青年海外協力隊の若者が事業を成功させたものだという。
ウガンダではシャツメーカーのフェニックス・ロジスティクスの柏田社長ががんばっている。従業員300人でオーガニックコットンをつかった「ヤマト」ブランドの製品を欧米中心に輸出している。
ウガンダのムセベニ大統領の要請を受けた日本の国際協力銀行が300万ドルの融資をすることになっていたが、財務省が私企業に政府が融資するのはいかがなものかとストップしてしまい、結局融資が実施されるのに4年かかった。
当時ウガンダ大使だった菊池氏は「フェニックス社はウガンダに外貨をもたらすことのできる数少ない企業で、ヤマトブランドは国中に知られており、日本の顔が見えるという意味では最高のプロジェクトです。大統領の要請に応えて決まった融資を財務省が止めてしまうなんて、これではアフリカ開発会議(TICAD)を何回やっても無駄ですよ。」と語っているという。
2008年5月末に横浜で開かれたTICAD IVでは、アフリカ53カ国のうち40カ国の首脳が参加したので政府は成功したと評価し、福田首相が今後5年間でアフリカODAを倍増するとぶちあげたという。しかし旧態依然の援助を続けていっていいのだろうかと松本さんは疑問視する。
この本で紹介されているようにただでものを配ることはせず、よく言われている「人に魚を与えれば1日養える。人に魚の釣り方を教えれば一生養える」タイプの援助をすべきだと思う。
アフリカ大陸には53カ国もあるので、国連の常任理事国選挙や、オリンピック開催競争では草刈り場として話題になるアフリカだが、中国が資源外交で先行しているなか、日本としてもアフリカ諸国とのつきあい方を見直す必要があると思う。
そんなことを考えさせられる参考になる本だった。
朝日新聞の「カラシニコフ」など新聞の連載記事を得意としていた松本さんだけに、まるでテレビの報道特集を見ているような構成で印象に残る場面が多い。
カラシニコフII
著者:松本 仁一
販売元:朝日新聞社
発売日:2006-05-03
おすすめ度:
クチコミを見る
アフリカに興味がある人もない人も、是非一度手にとって見ることをおすすめする。
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